老後、仕事を退職してからかかる生活費はいくらになるのか、心配している人も多いのではないでしょうか。
「年金がある」とはいっても、それだけで充分生活できるとは思えないですよね。
元気に長生きはしたいものの、働けなくなってからどうやって生活費を確保すれば良いのか、将来の見通しが立たなくて不安ばかりが大きくなることもあるでしょう。
こちらの記事では、老後にかかる生活費の平均額や、年金だけで生活できない時にどうすれば良いのかを紹介していきます。
老後にかかる生活費はいくら準備すればいいの？
贅沢をせず質素に生きているだけでも、ある程度のお金は必要です。ましてや老後の1人暮らしだと何かあった時に頼る人がいない分、自分自身で備えておく必要がありますよね。
ただ、気になるのは、実際にどれくらいの生活費を準備すれば良いのか？
おおまかにでも金額が分かっていれば、何歳までにいくら貯めておこうと、目標が定めやすくなりますね。
老後にかかる生活費ですが、金融広報委員会が毎年行なっている『家計の金融行動に関する世論調査』というアンケートだと、「老後の生活費」として必要だと考えている金額の平均は29万円でした。
29万円というと退職したあとのシニアには大きな金額になるような気がしますが、現在の物価水準を元に考えると、「月に29万円は無いと普通には生活できない」と思っている人がたくさんいるのです。
年金だけで生活するのは難しい
多くの人が老後の生活費は29万円くらい必要と考えている一方で、頼みの綱の年金の支給額はどうでしょうか。
公的年金の支給額は段階的に少なくなっていく事が分かっていますが、現在の支給額でも、29万円なんて貰えるわけもありません。
現在の厚生年金の支給額の平均は、男性が166,863円、女性が102,708円。
ということで、男女を足しても29万円には届かないのです。
持ち家で住宅ローンが終わっている人だと、住居費がかからないので年金だけでも生活はしていけます。贅沢はできませんが、切り詰めて暮らす事はできると思います。
しかし、賃貸物件だと毎月の家賃や共益費、駐車場代などもかかってきますから、年金だけで生活をしていくのは大変な面もあるでしょう。
自分に必要な『老後の生活費』を計算する方法
老後に1人暮らしで生活する場合、現役時代と比べて70%ほどの生活費があればなんとか生活していけるので、ここでは20万円として計算してみます。
毎月に20万円の生活費が必要となると、12カ月で240万円です。
例えば65歳で退職して90歳まで公的年金と貯蓄だけで生活していこうと思うと、240万円×25年間で6000万円の金額になります。
老後の生活費は6000万円以上必要
長寿大国の日本では90歳から100歳まで長生きする高齢者が珍しくありません。
そうなると、先ほどの計算通り「老後の生活費」として6000万円以上は必要になるのです。
そのうちの何パーセントを公的年金で賄えるかは年金支給額に個人差があるため一概にはいえませんが、支給額が少ない事が予想される人だと、老後のために頑張って貯蓄をしておいた方が良さそうです。
自分が貰える年金支給額をチェックしておこう
老後に貰える年金支給額がどれくらいなのか？
あらかじめ知っておく事はとても大切です。
将来の年金支給額を調べる方法は、日本年金機構の「ねんきんネット」に登録すれば見込額を知ることができます。
[sanko href=”https://www.nenkin.go.jp/n_net/index.html” title=”ねんきんネット” site=”日本年金機構” target=”_blank”]
ネットで調べる以外でも自宅に送られてくる「ねんきん定期便」でもチェックできますし、手っ取り早く知りたい時には「ねんきんダイヤル」に電話をすれば分かりやすいです。
老後の生活費については身体が元気に動くうちに考えておかなければいけませんから、なるべく早く年金の見込額を知っておいた方が良いでしょう。
身の丈にあった生活スタイルを続けよう
最近増えている老後破産にならないためには、お金の使い方を早い段階で見直しておく事も大切です。
現役の頃は手持ちのお金が寂しくなってきても「また稼げばいい」と思えますが、老後の生活ではそういうわけにはいきません。
また、中高年になっても贅沢癖が抜けずにその場その場で好き勝手にお金を浪費してしまうと、いざ身体の自由がきかなくなった時に急激にガマンを強いられることになるのです。
人生で稼げるお金というのは、その人その人である程度決まっているものです。
その金額に見合った生活をせず散財ばかりしていると、染み付いた生活スタイルが老後になっても変えられず最悪の場合には破産まで突き進んでしまう事になります。
子供が自立して生活費が抑えられるようになったタイミングで、自分の老後に向けて、お金の使い方と生活スタイルを見直しましょう。
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